みなさまはじめまして。 EPS建材に関して役に立つ情報をお届けして行くコラムシリーズ、記念すべき第１回は、
日本のエネルギー情勢と、断熱の必要性についてお届けします。

「電気料金値上げ」「イラン情勢」など、エネルギーに関する状況が刻々と変化する中、様々な「創エネ、省エネ」対策が講じられています。
より効率的な電力利用を目的とした「スマートハウス構想」も、官民一体となって各地で研究開発、推進されています。

「発電と電力使用をネットワークで監視。その電力使用量を目視で確認出来る」といった物ですが、電力使用量を表示する為の装置にわずかでも新たな電力を使用する事に、一抹の矛盾を感じる方もいらっしゃるのではないでしょうか？

その電力を生み出す「創エネ」として、身近な存在となった新エネルギー「ソーラー発電」
異業種からの参入などもあり、多いに活発化していますが、それらの多くは助成金などの公的資金を資金計画の一部としています。

電気料金の請求書に、「民間からの電力買い入れ負担金（サーチャージ）」の文字が踊る様になりましたが、はたして今後「創エネ」が普及するに従って、私たちの負担は更に増えて行くのでしょうか？

またソーラー発電に関して、政府試算では設置コストの回収を「１０年」と設定しています。これは逆の言い方をすれば、設置効果を受けられるのは「１０年後」から、という事になります。
一般的な設備機器の寿命からいうと、１０年後となれば効率の低下や設置金物の腐食など、設備に対してメンテナンスや交換の必要が発生している可能性も考えられます。

もちろん新エネルギーの実用化に向けて、日本だけでなく世界中で野心的な取り組みが行われています。
上記のような懸念も、いつか「過去の物」と笑える日が来るのかもしれません。
しかし「確実だ」と、断言できる明確な答えは、まだ誰にも見えていません。

「太陽光発電パネルの設置」は、まだ個々人の「環境に対する見返りを求めない投資」として捉える事が、最も現実的な解釈なのかもしれません。

しかし、何も不透明な事ばかりではありません。
将来のエネルギー活用に向けて、私たちに今出来る確実な事があります。

（後編に続く）

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